ビットコインの下落で、価格は60Kドルの節目を下回った。建玉（OI）は低下する一方、取引所への純流入はなおプラスで、市場がリセット局面に入る可能性がある。OIが落ち着いたことで、直近の下げが高レバレッジの清算波ではない見方も出ている。

長年、ビットコインとナスダックの関係は「ハイテク株が動けば暗号資産も追随する」と見なされてきた。だが、その連動が崩れつつあるように見える。今後ビットコインがどこへ向かうのか、これまでとは別の説明が求められている。

6月24日（水）の暗号資産ETFの資金フローは大きく悪化し、ビットコインETFは5日連続の資金流出となった。流出額は$469.08 millionで、6月2日以来の大きさだった。イーサETFもマイナスが続いた一方、資金流入が確認されたのはXRP関連のみだった。

ビットコインは、米国の5月PCEインフレ率が4.1%となった後に59,000ドルを下回り、21カ月ぶりの安値を付けた。インフレが高止まりした局面で売られたことで、「インフレヘッジ」という従来の説明と逆行する動きとなった。

ビットコインは木曜朝に年初来安値となる$58,035まで急落した後、急反発して$59,500前後で横ばい圏に戻した。24時間の下げはほぼ埋めたものの、日中の値動きは乱高下が目立つ。ボラティリティの高まりを背景に、相場は短時間で水準を大きく行き来した。

6月、ビットコイン採掘業者からBinanceへの送金が過去4カ月で最も多かった。データでは、採掘業者による同取引所への流入総量が150,000 BTCを超えたことが示されている。

元フィデリティ幹部のマイク・マクラスキー氏は、ビットコインの下落は暗号資産固有のファンダメンタルズが崩れたためではなく、テック株に対する高ベータの連動性が主因だと主張した。6月23日（火）には韓国の株価指数KOSPIが8%超下落し、レベル1のサーキットブレーカーが発動した。半導体株の世界的な調整や個人の追証整理、海外資金流出が背景とされ、同日にビットコインも$64,000超から$62,000割れへ下げた。

ビットコインが$59,307まで下落するなか、アナリストのBob Loukasは「ビットコインは終わっていない」と述べ、問題はSNSで煽られてきた熱狂のほうだと警鐘を鳴らした。市場ではマージン取引の清算が進み、過度なレバレッジに依存した参加者が打撃を受けているという。Loukasは、この売りは4年サイクルの中で起きる自然な最終的な整理だとの見方を示した。